４つのレバーでもまだ足りない？
バルセロナを取りまく話題は相変わらず多いですね (笑)。資産の切り売りという４つのレバーを引いたにも関わらず、未だ夏に補強したクンデを登録できていません．．．
フランキー・デヨングの去就をめぐっては、日ごろから ”脱糞脱糞” いいながらマンチェスター方面を徘徊している無垢の巨人みたいな人 *1 が乱入したり、カタルーニャ方面に生息するマネー・リテラシーの欠落した狂犬クレ軍団が見境なく暴れたりで、SNS界隈もヒッチャカメッチャカです。
記事の内容
現在の混乱の原因は大きく３つあります。１つはバルセロナの厳しい財務状況、１つはラリーガFFPの存在、１つはレバーの会計処理の難しさです。この２カ月の間にバルセロナは４つのレバーを発動させました。しかしながら、いまだに混乱しています。今回の記事では「３つのレバーを引いたにも関わらず選手登録をできなかったのは何故か？」という視点から ❝ラリーガFFPとレバーの会計処理❞ について解説してみたいと思います。
記事を読んでわかること
この記事を最後まで読んでも「あと何をすればクンデを登録できる？」とか「デヨングが移籍したらＢ.シウバを獲得できる？」などは分かりません。バルセロナの財務状況を外部の人間が正確に把握することははっきり言って不可能です。
話が少しそれますが、太陽と月が地球の周りを公転していると考えている限り、天体観測を何十年あるいは何百年行ったとしても星の動きを正しく理解できないでしょう。しかし、見方を変えて地球と月が太陽と地球の周りをそれぞれ公転していると考えたらどうでしょう。理解が格段に深まりますし、その後の知識の広がり方も違ってきます。
この記事の目的もそれと同じです。バルセロナが置かれている状況の全体像理解の手助けとお考えください。最後まで読んでいただければ、バルセロナの執行部や現地ジャーナリストが発信している断片的な情報を整理して、現在、何が起きているかを理解しやすくなるはずです。それでは Ｈｅｒｅ Ｗｅ Ｇｏ！
- ４つのレバーでもまだ足りない？
- 記事の内容
- 記事を読んでわかること
- ラリーガFFPの復習
- レバーを引かない場合
- レバー１の効果
- レバー２の効果
- デヨングの売却
- バルセロナの誤算
- レバー３とレバー４
- 第92条とクンデの登録（追記）
- CVCとSixth Streetの比較
- The Virtuous Circle
ラリーガFFPの復習
まずはラリーガFFPの仕組みを簡単に復習しておきます。詳細について知りたい方は以下の記事をご覧ください。
スカッドコストの管理
ラリーガFFPは「スカッドコストをスカッドコスト上限以下に抑えていれば各クラブが赤字にならないので経営破綻しない」というシンプルな発想にもとづいています。
スカッドコスト（SC）とはトップチームの総人件費のことです。選手や監督に支払う給与・ボーナス・肖像権対価と選手登録権（いわゆる移籍金）の減価償却費の合計になります。
ラリーガは新シーズンが始まる前にすべてのクラブに予算（ラリーガ予算）を提出させます。その上で、クラブの収支が赤字にならないスカッドコスト上限（SCL）を次の考え方に従って計算してクラブに通告します。
各クラブはシーズン中、SCを常にSCL以下に抑えなければなりません。仮に新たな選手と契約したり在籍選手と契約延長を行ったとしても、SCがSCLを上回る場合には、選手登録が原則として認められません。
25%ルール
シーズン開始時点においてSCがSCLを上回っているクラブについては、特例として選手放出で削減したSCと売却収益の合計金額の25%以下で新たな選手を獲得・登録することが認められています。SCに占める割合が5％以上の選手については25%ではなく1/3に緩和されるので1/3ルールと呼ばれることもあります。
25%ルールが適用されたクラブには、SCLから超過した金額が翌シーズンのSCから差し引かれるというペナルティが科されます。
スカッドコスト上限の決定ルール
SCLの決定ルールは上で説明した通りですが、実際はもう少し複雑です。直近2シーズン *2 の損益が考慮されます。加えて資本注入 *3 も考慮されます。前シーズンに25%ルールの制限を課された場合には、上述の通り、SCLからの超過金額が新シーズンのSCLから差し引かれます。
レバーを引かない場合
それではレバーを引くことで22/23シーズンのバルセロナのSCLがどのように変化したかを見ていきましょう。まずはレバーを引かない場合です。
上段と中段は21/22シーズンのSCLと利益の計算、下段は22/23シーズンのSCLの計算を表しています。
20/21シーズンのバルセロナは記録的な赤字（€481m）でした。当然のことながらSCはSCLを大きく超過しました。結果として、21/22シーズンのSCLは衝撃のマイナス€144mとなりました。冬の移籍ウィンドウ終了後に公表されましたが、衝撃的な数字だったので覚えておられる方も多いのではないでしょうか（上段）。
21/22シーズンのSCは信憑性が少しあやしいですが概ね€550mと報じられています。人件費への支出がマイナス€144mしか認められていないのに€550mを支出すれば、翌シーズンのSCLから€700mが差し引かれることになります。
21/22シーズンの利益は、CLの決勝ラウンド進出を逃したり、余剰選手の放出が期待通りに進まなかったこともあり、最終的に€150mほどの赤字になると報じられていました（中段）。
22/23シーズンのSCLの計算では、21/22シーズンの赤字とSCL超過のペナルティが加味されます。22/23シーズンの予想収益がコロナ禍からの回復や新たに獲得したスポンサー収益により21/22シーズンの最終収益より増える可能性はあります。とはいえ、21/22シーズンに引き続きマイナスになっていた可能性が高いです（下段）。
レバー１の効果
何も対策しなければ悲惨な状態へと落ち込んでいくことは明らかで、バルセロナはレバーを引かざるを得ない状況に追い込まれていました。最初のレバーが発表されたのは21/22シーズンの会計が締まる直前の6月30日です。Sixth Street との戦略的な提携であり、今後25年間の放映権収益10％を失う代わりに、€207mの資金を調達することと、それにより売却益€267mが発生することが発表されました。
上図はレバー１を引いた場合のSCLと利益の計算過程を表しています。21/22シーズンの収益に放映権売却のキャピタル・ゲインが加わります。これにより、SCLと利益がいずれもマイナス€150mからプラス€100m程度へと改善します（上段・中段）。人件費への€100mの支出が認められている状態で€550mを支出したことになるので、支出が約€450m 超過したことになります。依然として悲惨な数字ですがレバーを引かない場合よりは大きく改善します。
22/23シーズンのSCLはというと、レバーを引かない場合と比べて３つの点で変化します（下段）。最初の２つは、SCL超過ペナルティの減少と21/22シーズンの利益改善です。これにより22/23シーズンのSCLが大きく増加します。最後の１つは、放映権収益10％の売却による22/23シーズンの予想収益の減少です。ラリーガ大会への参加から得る放映権収益が約€160mなので、22/23シーズンの予想収益はレバーを引かない場合と比べて€16m 減少します。
レバー１を引くことで22/23シーズンのSCLは大きく改善しましたが、依然としてSCがSCLを上回っています。そのままだと25%ルールが再度適用されます。さらなるレバーが求められる状況です。
補足（収益と費用の見積もり）
22/23シーズンの収益や費用を見積もれればSCLを粗々でも計算できるのですが、残念ながら外部の人間にはほぼ不可能です。
公表済みの最新の決算は20/21シーズンです。その後、カンプノウに観客が戻ってきましたが、パンデミック前と比べて収益がどれくらい戻ったのか分かりません。22/23シーズンにCL決勝ラウンドに進出すればその分だけ増益になりますが、バルセロナの街に観光客がどれくらい戻ってくるのか、新たに結んだスポンサー契約によりいくらの収益が発生するのか等々、分からないことだらけです。
コストについても20/21シーズンは利息だけで€40mも支払っていました。その後、ゴールドマンサックスに借り換えており、現在の利息がいくらなのかは分かりません。SCについてもコウチーニョのサラリー・減価償却、あるいはデンベレの減価償却などは確実に減っていますが、支払い延期に協力したデヨングなどのサラリーが22/23シーズンから大きく増えると報じられており、全体像が見えてきません。
来月以降になるのでしょうが、21/22シーズンの決算が公表されると状況をかなり把握できるようになるでしょう。
レバー２の効果
バルセロナは7月22日にレバー２を引くことになります。レバー１と同じ Sixth Street に対して今後25年間の放映権収益15％を売却します。詳細が公表されていませんが、その後の報道から、バルセロナは€310mの資金を調達し、売却益として€400mを見込んでいると考えられます。
上段はレバー２を引かない場合のSCLの計算、下段はレバー２を引いた場合の22/23シーズンのSCLの計算ならびに新たに獲得した選手の登録可能枠を表しています。
22/23シーズンの予想収益が売却した放映権収益（€24m）の分だけ減少していますが、放映権売却のキャピタル・ゲイン（€400m）が加わることでSCLが大きく増えています。SCLがSCを上回るので、バルセロナはようやく25%ルールから解放されることになります （下段）。
ただし、25%ルールから解放されても自由に補強できる訳ではありません。選手登録はSCがSCLを上回らない範囲でしか認められないからです。報道を見るかぎりでは、バルセロナは当初、第３レバーを引くことを想定していなかったようです。おそらく第２レバーを引いた段階で、あるいはデヨングなどを売却することで、夏の移籍ウィンドウで獲得した選手を全員登録できると見込んでいたと思われます。
デヨングの売却
話が少しそれますが、みなさんの関心の高いデヨング売却がSCLに与える影響について考えてみましょう。
上段はデヨングを売却しない場合、下段は売却する場合です。デヨング売却は２つのチャンネルを通じてSCLの増加に寄与しています。
１つは移籍収益です。デヨングは2019夏に移籍金€75mで5年契約を結び2020年に2年間の契約延長をしています。アドオン等を無視すると現時点での簿価は €36m ( =75×4/5×3/5 ) になります。仮にマンチェスターユナイテッドに移籍金€86mで移籍したとすると、売却益は €50m ( =86-36 )になります。
バルセロナは22/23シーズンの予想収益を計算する際に選手売却益を見積もって計上しています。デヨング他の売却益が計上済みの売却益を上回る場合にのみその差額がSCLの増加に寄与します。
もう１つはSCの減少です。22/23シーズンのSCがデヨングのサラリー€18mと選手登録権の減価償却費 €9m( =75×4/5×1/5 ) の分だけ減少します。
デヨングのサラリーは22/23シーズン以降、大きく増えると報じられています。その理由は過去２シーズンに受け取るべきであったサラリーの一部の支払いを延期する形で2020年に契約延長したからです。移籍しても延期した分のサラリーだけは支払われるとすると、その分はSCに加算されます。
実は他クラブに移籍した選手や引退した選手に対する支払いもSCを計算する際に加算されます。メッシもまた COVID-19 を受けて支払い延期に同意した一人です。そのため、バルセロナのSCにはいまだにメッシへの支払いが含まれています。
バルセロナの誤算
話を本題に戻しましょう。第２レバーを引いたにも関わらず、バルセロナは選手登録をできない状態に追い込まれました。最大の理由はレバー１とレバー２の会計処理の問題にあります。
誤算の原因
Sixth Street への放映権収益25%の売却のキャピタル・ゲインを計€667mと見込んだのに対し、ラリーガはSCLの計算においてバルセロナが直ちに受け取る€517mしか含めないという決定をしました。
上段はバルセロナが当初想定していた状況、下段はラリーガの決定により追い込まれた状況です。第２レバーのキャピタル・ゲインの縮小に加えて、第１レバーのキャピタル・ゲインの縮小により21/22の黒字が縮小、SCL超過のペナルティが拡大しています。
バルセロナの誤算の原因は会計処理に原因があると思われます。第１レバーを例にとると、バルセロナは「€207mの資金を調達し、€267mの売却益を得る」と発表しました。調達する資金より売却益の方が大きい点がポイントです。違いの原因として２つの可能性を検討してみましょう。
ベンダーローン
１つはベンダーローンと呼ばれるスキームです。レッドバードキャピタルによるACミラン買収などでも用いられている手法です。第１レバーを例にすると、バルセロナが€60mを Sixth Street に貸し付け、Sixth Street が €267mを支払って放映権収益の10％を獲得した格好にします。Sixth Street は毎年の放映権収益を担保として€60mを数年をかけて返済します。
このスキームには、Sixth Street には最初の調達資金を低く抑えることができる、バルセロナには売却益をまとめて計上することができる、というメリットがあります。利益の発生とキャッシュフローのタイミングがずれるので調達額と売却益の違いを説明できます。ただし、このスキームが用いられたとすると、ラリーガが一部売却益の計上を認めなかった理由を説明できそうにありません。
オプション契約
もう１つの可能性として考えられるのは、今後の放映権収益の増減に応じて、バルセロナがSixth Street から追加で資金を受け取ったり、契約期間を延長できる、オプション契約を結ぶ場合です。
例として、放映権収益が10年後までに1.5倍以上になった場合に限り、バルセロナが契約期間を延長して Sixth Street から追加の資金を受け取る権利（オプション）を契約に盛り込んだとしましょう。当然のことながら、こうした権利には経済的な価値があります。そこで、バルセロナが権利の価値の査定を専門家に依頼して、その評価額を売却益として計上した可能性があります。
Within this interpretation, Barca’s 50 per cent share in the investment vehicle has brought them €517million in new revenue, as well as creating a new asset of future TV rights beyond the 25-year timeframe.
This new asset has a value that should be reflected in their accounts, which Barca and their current auditors have valued at €150million.
会計処理の難しさ
オプション契約が結ばれたのであれば、調達額と売却益の違いに加えて、ラリーガが承認しなかった理由も説明できます。バルセロナは「クラブとして作成する決算書」と「ラリーガに提出するラリーガ予算」のいずれにおいても会計基準 ”Spanish GAAP（Spanish Generally Accepted Accounting Principles）” に従うことが求められています。
ただし、会計基準というものは誰が行っても全く同じ結果が返ってくるマニュアルではありません。会計処理の操作や利益や費用の認識において作成者の主観的判断が入ります。バルセロナが決算書の作成においてオプションの資産価値を計上するのはおかしくないのですが、同時にラリーガがSCLの決定に際してオプションの資産価値を売却益として認めないと判断することもおかしくないのです。
そもそもラリーガFFPの規則では、将来の放映権収益の売却が想定されていません。ラリーガFFPはLaLiga Managerというオンラインアプリで管理されているのですが、事前に想定されていないケースではクラブがラリーガに問い合わせて確認します。
ラリーガはFFP規則を運用するための検証機関を設置しています。今回のケースでは、検証機関が制度の趣旨やCVC資金の会計処理方法と照らし合わせて ”未実現の放映権収益の売却益の取り扱い方” を決めたのだと思います。その結果として、ラリーガがバルセロナと異なる判断をしたのでしょう。会計処理をめぐり、そうした事態が生じることは何ら不思議ではありません。
レバー３とレバー４
結局、第２レバーを引いたものの選手登録できない状態に追い込まれたバルセロナは8月1日にレバー３としてBarca Studios の経営権24.5％をSocios.comに€100mで売却しました。更に開幕戦を目前に控えた8月11日にはレバー４としてレバー３と全く同じ条件でOrpheus MediaにBarca Studios の経営権24.5％を売却しました。
バルセロナは売却金額とBarca Studioの純資産の差額をキャピタル・ゲインとして計上できます。計４個のレバーを引くことで、将来の放映権収益25%とBarca Studioの経営権49%を計€868mで売却し、ギリギリのタイミングではありましたが、夏の移籍ウィンドウで獲得したクンデ以外の選手と再契約したデンベレらの登録を何とか間に合わせることができました。
第92条とクンデの登録（追記）
夏の移籍市場で獲得した選手のうちクンデだけは第2節の時点でも登録されませんでした。結局、第3節の試合直前に登録されたのですが、その際、ラポルタ会長とオリーブ財務部長がラリーガに保証金を預託したと噂されています。
ECC規則の第92条は「収益増加や資金注入が予定されている場合には検証機関がSCLの引き上げを特例的に認める」と定めています。特例が認められるには次の２つが必要です。
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契約の相手方や資金注入者による保証（検証機関を説得できる資料）
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保証金もしくは金融機関によるボンドの預託
期限内に予定されていた収益増加や資金注入が実現しなかった場合、ラリーガは保証金を没収してクラブの負債の返済に充当します。保証金の預託者となれるのは収益増加や資金注入の相手方もしくは第三者でクラブは預託者にはなれません。
そのため、ラポルタ会長とオリーブ財務部長はクラブの資産ではなく個人資産を保証金として供出したと噂されています *4 。この噂が本当であれば、バルセロナは今後、第5のレバーを引く必要があります。
CVCとSixth Streetの比較
以上でバルセロナがレバーを引いたにも関わらず選手登録に手間取った理由の解説はおしまいです。この記事を終える前に、放映権収益の売却先としてよく取り上げられるCVCとSixth Streetを比較してみます。
CVCと契約する場合、ラリーガの他クラブと同じ条件に従う必要があります。仮に契約を結んでいたら50年間の放映権収益の8.2％を失う代わりに約€270mの資金を調達していたと言われます。ただし、調達した資金の使途は決められており、70％をインフラ投資に支出する必要があります。
ラポルタ会長のコメントを読むと、CVCとの契約は資産の売却ではなく増資として扱われるようです。ポイントはキャピタル・ゲインが発生しない点です。Sixth Streetとの違いをまとめると、期間・調達額・使途・契約柔軟性・キャピタルゲインの５つになります。
CVCと契約しなかった一番大きな理由はキャピタルゲインの有無でしょう。増資として扱われる場合、21/22シーズンのSCLこそ増えるものの利益が増えません（上段・中段）。結果として、22/23シーズンのSCL計算において21/22シーズンの赤字が大きくのしかかります（下段）。第１レバーにおいてCVCと契約する選択肢はほぼ無かったものと思われます。
一方、第２レバーであればCVCと契約する選択はあり得たかもしれません。ただし、カンプノウ改修の資金調達先が既に決まっていましたし、将来の放映権収益の増減に応じたオプションなど自由度の高い契約も結べなかったので避けられたのだと思います。
なお、50年間で失う放映権収益は €12.8m×50 であり、それに対して調達できる資金は€270mに過ぎないとかSixth Street の25年で失う放映権収益と比較して大きすぎるといった意見が散見されますが．．．ハッキリ言ってナンセンスですね。将来の収益を割り引いて考えるのは経営分析の基本のキです。どうしてナンセンスなのか興味のある方はDCF法（Discounted Cash Flow）について調べてみると良いでしょう。
独り言
SNS上で暴れているクレの中には収益や資産のランキングから経営安定性を判断したり、ランキングを作成している企業が有名だから妄信するなど、マネーリテラシーが絶望的に低い人が多い気がしますね。バルセロナが理不尽に煽られるので不快に思う気持ちも分からなくはないのですが．．．
個人的に気になるのは、Sixth Street への放映権収益の売却をレアルマドリードのぺレス会長が手助けした点です。レアルマドリードとバルセロナは強力なライバル関係にありますが、ラリーガを盛り上げたり、スーパーリーグ創設に向けて協力するなど、“frenemies” (friendly enemies) と呼ばれる関係にあります。
CVCとの提携への反対でも協力関係にあります。両クラブはラリーガ内での放映権の分配をめぐりある意味、既得権益を有します。プレミアリーグのような収益分配の均等化に反対する姿勢において共通しています。
ラリーガの経済的な価値を最大化したいCVCではなく、バルセロナの放映権収益にのみ関心のあるSixth Streetを巻き込むことは、放映権のレベニューシェアリングに向けた動きのけん制という点で、レアルマドリードにとっても大きな意味があったのだと思います。
The Virtuous Circle
20/21シーズン終了時点に衝撃的ともいえる€481mの債務超過に陥ったバルセロナは "The Virtuous Circle" と呼ばれるアプローチによりこの苦境を脱しようとしています。まずはピッチ上に投資して、そこでの成功を通じて全ての問題を解決を試みるアプローチです。2003年に現マンチェスターシティのソリアーノが採用しました。
バルセロナがラリーガFFPによりレバーを引かざるを得ない状態まで追い込まれていたのは事実です。ただし、テバス会長が言う通りバルセロナのキャッシュ生成能力が抜きんでて高いのも事実です。それ故、成長戦略でこの苦境を乗り切ろうとする気持ちはよく分かります。
他方、34歳で契約満了まで残り１年のレヴァンドフスキに対して、バイエルン時代より若干下がるとはいえ相当の給与を提示して€45mの移籍金も支払って４年契約を結ぶなど、ギャンブル要素が強い点も否めません。今後どう転ぶかは分かりません。引き続き注目して見ていきたいと思います。
*1:無垢の巨人みたいな人のことは「アナルとか脱糞とかやかましい！」とは思うけど、パンダや海街ダイアリーがカワイイので別に嫌いという訳ではないし、むしろ楽しませてもらってます。本人の了解も得て今回の記事にしています。
*2:一度SCLの計算に用いられた赤字や黒字は再び使用されません。そのため、前々シーズンの赤字・黒字が前シーズンのSCL計算に用いられているのであれば、前シーズンの赤字・黒字のみ考慮すればよくなります。
*3:増資や寄付が該当します。
*4:ラボルタは会長選出馬時にも保証金を用立てることができませんでした。そのため、ラポルタと昵懇である大物代理人のピニ・ザハビ（レバンドフスキの代理人）もしくはOrpheus Media の会長が資金を用立てたのではないかと噂されています。
